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[閲覧注意]大企業病の末期症状TOP5|個人ができる対策と考え方

今回のテーマは、大企業病の末期症状についてです。

大企業病にかかっていることを知らずに働いていると、いざ気づいた時にはもう後戻りできない程に、人材としての市場価値が無くなっている恐れがあります。

それを回避するためには、勤め先が大企業病かどうかを理解し、個人でできる対策を取る必要があります。

この記事が参考になる読者

  • 大企業病の特徴が認識できていない
  • 大企業病の会社の中での対策が分からない
  • 他社へ転職すべきか迷っている

こうした大企業病組織と戦うあなたに向けて、大企業病を判断する材料と具体的な対策について記事にしました。

この記事で得られるもの

この記事を読むことで、

  • 勤め先が大企業病かどうかが分かります
  • 個人で出来る対策が分かります

実は私が所属する会社は大企業病にかかりまくっています。

私は幸い早くに気づいたことで、これまで個人で出来る対策を実行し続けてきました。

大企業病の恐ろしいところは個人の成長を阻害してしまうところです。

大企業の旨味だけを享受できるようになるための考え方もまとめています。

この記事の結論

  • 大企業病を治すノウハウには価値がある
  • キャリアアップには大企業病と向き合う必要がある
  • 大企業病に巻き込まれるとかなり危険

 

それでは、進めていきます。

大企業病と向き合う

「大企業病だと分かったらすぐに転職をした方が良いのか?」と言われれば、答えはNOです。

大企業病であっても、キャリアアップに必要なスキルを身につけられることもあります。

悪い部分を知り、うまく対策を取ることでメリットを最大化することはできます。

大事なことは、大企業病との向き合い方を学びながら、併せて転職を検討することが大切です。

どちらか一方が欠けてしまうと自律的にキャリアを形成することが難しくなってしまうと私は考えています。

今回は、一番最悪の末期症状を知ることで、あなたの勤め先がどの程度の大企業病に陥っているのかを判断してほしいと思います。

大企業病の末期症状 TOP5

私の経験上、特にやばい症状はこの5つだと思っています。

大企業病の末期症状 TOP5

  1. 決裁責任者が多過ぎる
  2. 関わる部署多すぎ
  3. 定量目標がない
  4. 経営陣が決められない
  5. 無駄に新規事業やり出す

決裁責任者が多過ぎる

実は、意思決定手続規程(稟議規程)と呼ばれるものが会社にはあって、誰に承認をもらえば良いか?が明文化されています。

しかしながら、案件を進めるにあたって協力をしてもらう部署の担当長には事前に話を付けておかないと後々、協力してもらえないリスクがあることから、不必要な承認作業が増えてしまっている状態です。

加えて、先輩後輩の上下関係などもあって、「あの人には予め許可をもらっておかないと」という謎の承認作業も発生しています。

関わる部署多すぎ

業務が細分化されすぎていて、担当がバラバラに存在するのが原因です。

システム部でも、開発担当、企画担当、調達担当、管理担当、運営担当、みたいに機能ごとに部署があって、何か始めようとするとすべての部署を巻き込まないといけないようになっています。

にもかかわらず、業務が分断されているので全体最適の視点で見ている人は一人もおらず、全体把握から始めないといけないという事態に陥ってしまいます。

これはいわゆるコミュニケーションコストという社内調整にかかる無駄なコストですね。

定量目標がない

1つの仕事に非常に多くの人が関わっているため、明確な定量目標が設けられずに成果が評価できないなんてことも非常に多いです。

組織規模が大きくなると経営戦略がなかなか浸透しないのと、目標を管理する手間が増えるため、成果主義的なマネジメントを嫌う傾向にあります。

定性的な目標で、「頑張ったかどうか」だけを見れば、手間もかからないし、最終的に曖昧な評価で逃げ切れるという構造です。

経営陣が決められない

権限委譲ができないため、何でもかんでも経営会議に稟議が上がってきます。

組織が大きいほど経営者が把握できない案件が多くなる一方で、権限委譲ができていないわけですから、判断する材料を沢山求めるようになります。

「これは、こういう情報がないと判断できない」という正論でなかなか決めないで、現場がひたすら計画業務だけをするようになっていきます。

無駄に新規事業やり出す

既存事業が長年続いていると、自分たちは経営能力や事業運営スキルが高いと思いがちです。

すでに作られた仕組みの上で、創業者や過去の先輩方の恩恵を受けていることも知らずに。

そんな中で、既存事業が停滞し始めると、すぐに新規事業に手を出して失敗します。

起業経験も事業経営経験もないサラリーマンが自分たちだけで新規事業をやることの無謀さはなかなか理解できないようです。

大企業病の会社で個人がやるべきこと

大企業病の特徴はお分かりいただけたかと思います。

ここからは、そんな環境でもキャリアに繋げるためのアクションをし続ける必要があります。

個人がやるべきこと

  • 大企業病の原因と対策について考える
  • 外部人材と積極的に交流する

大企業病の原因と対策について考える

実は大企業病の症状は中小企業やベンチャーなどどんな組織でも起きうるものなんです。

私はベンチャーから大企業まで経営支援というポジションで幅広く経験して、そのことに気づきました。

例えば、従業員が200名程度の会社の業務改善に関わった時に、10人近くの承認を通さないと案件を進められないという状況に遭遇しました。

係長➡課長➡全部署の部長➡役員全員➡社長という順番で1枚の紙にハンコを押していくのです。

つまり、何を言いたいかというと、どの組織に属していても同じ課題と向き合うことになるので、今のうちから大企業病をどうやって改善するか?という経営者視点あるいはコンサルタント視点で向き合っておくと、それ自体が使えるビジネススキルになるということです。

「うちは大企業病だから仕事が進まないんだ」と言って思考停止にならずに、「なぜこういう状態になっているのか?どうしたら改善するのか?」という建設的な視点を常に持つことをお薦めします。

外部人材と積極的に交流する

あなたは大企業病を大企業病だと認識できていない可能性があります。

例えば、日本では家に上がるときは靴を脱ぎますが、欧米では土足文化で靴のまま家に上がります。

日本しか知らなければ靴を脱ぐことが特別なことだという意識は持たないでしょう。

これと同じように「何が異常なのか?」知るためには外の世界を知る必要があります。

つまり、社内の常識を非常識だと判断できる力を身に着けるために積極的に外に出て外部の人と交流をしましょう。ということです。

そうすることで、外部の成功事例や失敗事例もインプットすることができるため、課題発見力や解決力が身に付いていきます。

 

以上のように、大企業病はどの組織に属していても直面するもので、キャリアアップのためには、この大企業病を治す力が必要なわけです。

ですから、大企業病を避けるのではなく、『大企業病を治すノウハウを身に付ける』という視点を持っていただくといいのではないでしょうか。

まとめ

要点まとめ
  • 大企業病を治すノウハウには価値がある
  • キャリアアップには大企業病と向き合う必要がある
  • 大企業病に巻き込まれるとかなり危険

それでは、また!

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